−発表資料−

 

「予防歯科」による歯・口腔の健康を守る活動を強化

 ライオン株式会社(代表取締役社長・濱 逸夫)は、「健康日本21」の掲げる「歯・口腔の健康」の実現に向けて、「予防」によって歯・口腔の健康を守る「予防歯科」の浸透を図る活動を本年より積極的に展開してまいります。

1.日本における口腔ケア意識の現状

 2000年より実施された健康づくり運動「健康日本21」の最終評価が2011年に公表され、「歯の健康」分野は国民レベルで意識が高まり、実践していることが示唆されました。

 また、生涯にわたる健全な口腔内維持のために、2011年「歯科口腔保健の推進に関する法律」の施行や2012年「健康日本21」第2次公表など、「治療」から「予防」に視点を向けた取り組みを強化する動きがますます高まっています。それを受け「歯科保健に関する条例」を制定する自治体も拡大※1するなど、国を挙げて“歯と口腔の健康づくり”の取り組みが活発化しています。さらに歯科医院などで定期的に健診を受ける人が徐々に増え(30代女性の定期健診受診率:2009年28%→2012年44%、当社調べ)、今後さらに「予防」への意識が高まることが予想されます。

 歯と口の健康は、例えば歯周病と糖尿病との関連性など、体全体の健康と密接な関係にあり、健康な歯でいつまでも豊かに過ごすためには、ムシ歯や歯周病といったトラブルを未然に防ぐことが大切です。

※1:都道府県単位では2008年1県→2013年36道府県まで増加(2013年12月27日現在)

2.口腔衛生の習慣化に向けた当社のこれまでの取り組み

 当社はオーラルケアのリーディングカンパニーとして、今日まで多様な普及・啓発活動を行ってまいりました。1932年に「第1回学童歯磨教練大会」を実施し、その後「学童歯みがき大会」として活動を継続しており、今年で71回を迎えます。

 また時代の変化に対応し、ライフステージ別の歯科保健活動や、視覚・聴覚障がい者向けの啓発活動、さらにアジア地区の学童への歯科指導を行ってまいりました。

 1964年に、口腔衛生の研究と啓発のため、財団法人ライオン歯科衛生研究所を設立しました。同財団は2010年からは公益財団法人として、より中立な立場で口腔衛生普及活動を行っています。

3.「予防歯科」の浸透を図る活動の展開

 「予防歯科」とは、ムシ歯などにかかってからの「治療」ではなく、かかる前の「予防」を大切にする考え方です。歯科医院などでの定期的な健診等を通じて「プロケア(プロフェッショナルケア)」を受けることと、歯科専門家の指導に基づいて自分自身で行う「セルフケア」の両方で積極的に健康な歯を守っていくことが重要です。

 「予防歯科」で大切なセルフケアのポイントは、「歯質強化を促す“フッ素”を口の中に残すこと」「“歯垢”などの汚れを残さず落とすこと」「ムシ歯や歯周病の原因となる“細菌”の増殖を抑えること」の3つがあります。2014年2月に新発売する新『クリニカ』※2シリーズは、この「予防歯科」の3つのポイントをおさえ、歯科専門家が奨めるセルフケアを実現できるトータルラインナップで、生活者の歯の健康維持に貢献してまいります。

 さらに当社は、これまで進めてきた普及・啓発活動を今後も継続するとともに、歯科界や行政、学校などとの連携にも積極的に取り組み、「歯・口腔の健康」を守る「予防歯科」の浸透を図る活動を展開いたします。

1) 

ライフステージ別の啓発

生涯にわたって健康な歯を保つには、幼い頃から正しいオーラルケア習慣を身につけることが必要です。特にジュニア期とその親世代に向けた「予防歯科」の理解と浸透を図る施策を実施していきます。主な施策は以下の通りです。

 

(1) マタニティ向け

「マタニティ歯科相談室※3」や、産婦人科医院等で配布されるフリーペーパー・啓発冊子を通じて予防歯科の啓発情報を発信。

 

(2) 乳幼児向け

1.5歳健診、3歳健診時に歯科衛生士から「予防歯科とフッ素の大切さ」を伝達する中で、フッ素入りハミガキの使用を啓発。

 

(3) 学童向け

「学童歯みがき大会」への参加の促進及び、学校保健の場において「歯みがきに加えて歯間清掃の重要性」を伝達する中で、デンタルフロス使用を啓発。

 

(4) 中・高校生向け

公益財団法人ライオン歯科衛生研究所による学校巡回指導において「歯みがきに加えて歯間清掃の重要性」を伝達する中で、デンタルフロス使用の習慣化を啓発。

2) 

日本歯科医師会との連携 〜「プロケア」の推奨と毎日の「セルフケア」の啓発〜

歯科医院での定期健診の推奨や歯科向けオーラルケア製品の提供を、ライオン歯科材(株)を通して行います。また日本歯科医師会と連携して「予防歯科啓発ポスター」を歯科医院に配布し、予防歯科の浸透を図ります。

※2:発表資料参照

※3:日本歯科大学附属病院のマタニティ歯科外来と提携し、妊婦および乳児期のお子様がいる方を対象に、オーラルケアに関する情報提供や相談に答えるWebサイト

 

 今後は、オーラルヘルスケア企業として、当社を始めグループ全社を挙げて「予防歯科」習慣を広げる活動の実践に取り組んでまいります。さらに様々な生活者との接点でコミュニケーションを深め、「予防歯科」の浸透に貢献してまいります。

以 上

お問い合わせ窓口

報道関係の方

コーポレートコミュニケーションセンター

TEL:03-3621-6661

一覧に戻る