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RECRUIT

よくあるご質問

採用選考について

  • 新卒採用のお問い合わせ先
    ■営業・スタッフ職 ライオン株式会社人事部
    〒130-8644 東京都墨田区本所1-3-7 hrsaiyo@lion.co.jp
    ■研究職 ライオン株式会社 研究開発本部 企画管理部
    〒132-0035 東京都江戸川区平井7-2-1 rdinfo@lion.co.jp
    ■生産技術職 ライオン株式会社人事部
    〒130-8644 東京都墨田区本所1-3-7 hrsaiyo@lion.co.jp
  • 選考場所について教えてください。
    東京・大阪にて選考を実施予定です。(変更の可能性がございます)
  • 既卒ですが、応募することは可能ですか?
    可能です。新卒の学生と同様に選考させていただきます。
  • 留学生ですが、応募することは可能ですか?
    可能です。一般の学生と同様に選考させていただきます。
    (留学生枠は設けておりません。)
  • 海外の大学を卒業する予定ですが応募することは可能ですか?
    可能です。一般の学生と同様に選考させていただきます。
  • OB・OG訪問をしたいのですが、紹介はしていただけますか?
    OB・OGのご紹介は行っておりません。(会社へのOB、OGの配属先電話番号等のお問合せについては、個人情報保護法によりご案内することが出来ません。)各大学の卒業生名簿等をもとに、直接本人にご連絡していただくことは可能です。
  • 会社案内を送っていただけますか?
    会社情報は、全てホームページに網羅されております。
    是非、ホームページ(会社案内)及び『Personal Page』をご覧になって下さい。
    https://lion.co.jp/ja/company/about/

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入社後の仕事・キャリアパスについて

  • 初任の配属先はどのようにして決められますか?
    初期配属については大学時代に培った専門性、人材育成上のキャリアパス、採用~入社時研修を通してのパーソナリティ、などを考慮し、適材適所をはかります。
  • 初任において勤務地の希望を出すことは可能ですか?
    面談において希望を出すことは可能ですが、希望通りに配属が決定するとは限りません。
  • 配属先・勤務地はいつ決定するのですか?
    約3ヶ月間の新入社員集合研修後、7月初旬を予定しております。
  • 海外勤務について教えてください。
    海外ではアジアを中心に各国の優良企業と合弁会社を立上げることにより事業の拡大を図っております。
    ライオンでは、その国の文化、生活習慣等を考慮し、海外関係会社の運営は、基本的には現地の社員が行います。日本からの海外勤務者は、スタッフ職では、海外関係会社において経営を執り行なうに充分なマネージメント能力を有することに加え、マーケティング、経理、財務知識等多くのスキルが求められます。
    また、研究職・生産技術職のスペシャリストが海外合弁会社への技術援助、あるいは海外企業との技術交流を行う場合に短期派遣されるケースや、研究員が国際事業部門に転出した後、長期海外駐在で活躍しているケースもあります。
    したがって日本国内においてもグローバルな視点で、自己研鑽、業務遂行していくことが海外勤務へのパスポートとなります。
  • 女性の活躍の場はありますか?
    弊社が扱っている製品が、家庭用品分野が多い事もあって、女性社員の活躍の場は非常に多くあります。男女とも同じ基準で評価されるのでどの部門でも、男性に全く遜色なく活躍しています。
  • 異動について教えて下さい。
    『ジョブローテーション』により、入社後10年間で2~3部所を経験し、能力開発・視野拡大を図るようにしています。また、毎年1回行われる『自己申告制度』により、自分が中長期的にどんな職につきたいか、また、どのエリアで働きたいかを申告する機会があります。これをもとに会社(上長)と社員(本人)が、一緒になって計画的に本人のキャリアパスを考えて行きます。
  • 研究職 大学の専攻と異なる研究部門でも活躍できますか?
    活躍できる環境は、十分に整っています。時代の変化に対応した研究開発を担うためには、幅広い分野に興味を示すことが、今後ますます大切になります。
  • 研究職学士/修士/博士の学歴により、研究内容や業務内容に差が生じますか?
    入社後の研修はすべて同じです。さらに配属後も、従事する職務内容は、新入社員として全て同一です。
    学歴で職務を区別する事はありません。
  • 研究職研究職からスタッフ職への異動は可能ですか?
    研究の知識・技術が必要な部門も数多くありますので、上述の自己申告制度等を活用し、スタッフ職へ異動が行われる事もあります。主な異動例は、マーケティング、知的財産、品質保証、薬事、国際部門等々で、研究職以外にも様々な活躍の場所があります。異動につきましては、ご自身のキャリア形成によって、進む方向は様々です。
  • 研究職研究所間で交流はあるのですか?
    頻繁にあります。研究部門全体の情報交流の場としては、月に1~2度の研究報告会(口演あるいは、ポスターセッション)や、毎月開催されるオープン参加可能な各部所内の報告会などがあります。また業務においても、1つの商品開発には、各研究所のタイムリーな連携が必須となります。研究所は各地区に分かれていますが、必要があればすぐにも他地区へ出向き、距離間はそれほど感じられていないといえます。
  • 研究職研究員が企画に参画できる機会はあるのでしょうか?
    あります。企画と研究の双方の担当者が、最初から一体となってアイディアを出し合い、そこでは同じ土俵上で議論が展開されます。商品開発のプロセスでは、実際に若手研究員のアイディアが商品化に結びついたケースもあります。

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人材育成について

  • 入社後の研修について教えて下さい。
    例年、約3ヶ月間新入社員研修があります。職種、学歴を問わず、同じプログラムで、ライオン社員としての基礎知識、ビジネスマナーの修得やグループワーク等を通じ、学生から社会人への意識の醸成を図ります。営業、スタッフ、生産、研究研修とあらゆる職場での実習・研修を行い、先輩社員の仕事、組織の機能などの理解を深めます。
  • 教育体系について教えて下さい。
    ベースとなる教育として、階層別研修、職種別専門研修があります。その後も各種教育プログラム(海外業務研修等)が用意されており、本人の意欲次第で各種教育にチャレンジできます。また、自己啓発援助制度では多彩なメニューを揃え、社員のやる気を強力にサポートしています。

    さらに詳しい人材育成を見る

  • 自己啓発はどのようなものがありますか?
    主なものは以下となります。
    • 「通信教育制度」: 営業、マーケティング、語学、情報管理、財務、法務、技術、生産等、350以上ある通信講座から受講を選択できます。受講料は会社が補助いたします。
    • 「LCC-i(ライオンチャレンジカップ イノベーション)」: 業務の枠組みを超えてチームを組み、会社に対する提案、商品の企画等を経営トップに対しプレゼンできる社内コンテストです。上位入賞者には海外研修等が授与されます。
  • 研究職学会報告に参加できますか?
    国内、海外問わず、学会報告は活発に行われています。海外奨励制度(応募制、旅費免除)も積極的に利用されています。
  • 研究職学位の取得については、どのような扱いですか?
    自己啓発として奨励しています。実際に多くの研究員がチャレンジし、博士号を取得しています。

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福利厚生について

  • 育児・介護制度はどのようになっていますか?
    「育児制度」
    出産時には、産前6週間、産後8週間の有給休暇を取得できます。
    育児休暇については、お子様が3歳に達するまで、最長で18ヵ月休暇を取得できます。
    また、育児短時間勤務(ショートタイムフレックス制度)を導入しており、
    •お子様が小学校1年の年度末まで、1日2時間まで短縮可能
    •フレックス制度の併用可能 となっております。
    「医療・介護制度」
    介護制度には通常の「休業制度」「短時間勤務制度」の他に、失効する有給休暇を最大60日まで積み立てることができる「積立休暇制度」を設けています。本人の医療、および近親者の介護の他、ボランティア(会社が認めたもの)を目的として休暇が取得できる制度です。
  • 育児関連制度は取得し易いですか?
    はい。2016年度の、女性社員の育児休業取得率は100%、男性社員も、幅広い部所で取得しています。
  • 社内の財産形成制度について教えて下さい。
    住宅財形貯蓄、一般財形貯蓄、従業員持株制度などがあります。
  • 保養所等はありますか?
    当社従業員が加入している会員制福利厚生サービスにより、全国の宿泊施設、リゾート施設、スポーツ施設などが格安で利用可能です。
  • 連続休暇について教えてください。
    年末年始は原則6連休です。夏季休暇は事業所によって異なります。尚、年間休日数は124日となっております。
    また、有給休暇を利用して長期の休暇をとることが可能です。
    その他、満年齢30歳、40歳、50歳に到達した従業員に心身のリフレッシュを図るために連続10日の休暇と補助金を支給しています。
  • その他福利厚生について教えて下さい。
    制度として健康保険・労働(雇用・労災)保険、厚生年金、共済会などがあります。
    諸施設として独身寮(借上)、転勤者社宅(借上)、研修センターなどを完備しています。
    その他、各種文化・体育サークル活動などに援助を行っています。

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