ESGデータ

証券コード:4912

株価
Yahoo!ファイナンス

主なサステナビリティ指標

環境

Eco Vision V-2実績値と「Eco Vision 2020」目標値

項目 2015年実績 2016年実績 2017年実績値 2020年目標値
低炭素社会の実現 温室効果ガス国内 事業所内 事業活動からの温室効果ガス削減 売上高原単位
24%削減 (2010年比)
41%削減 (1990年比)

絶対量
43%削減 (1990年比)
売上高原単位
27%削減 (2010年比)
43%削減 (1990年比)

絶対量
43%削減 (1990年比)
売上高原単位
32%削減 (2010年比)
47%削減 (1990年比)

絶対量
47%削減 (1990年比)
売上高原単位
34%削減 (2010年比)
49%削減 (1990年比)

絶対量
40%削減 (1990年比)
事業所外 商品使用後に排出される温室効果ガス削減 売上高原単位
  2%削減 (2010年比)
49%削減 (1990年比)

絶対量
50%削減 (1990年比)
売上高原単位
  8%削減 (2010年比)
52%削減 (1990年比)

絶対量
51%削減 (1990年比)
売上高原単位
  9%削減 (2010年比)
53%削減 (1990年比)

絶対量
51%削減 (1990年比)
売上高原単位
  9%削減 (2010年比)
53%削減 (1990年比)

絶対量
41%削減 (1990年比)
温室効果ガス海外 事業所内 海外の事業活動からの温室効果ガス削減 生産量原単位
1年間で0.4%削減
(2014年比)
生産量原単位
2年間で4%削減
(2014年比)
生産量原単位
3年間で6%削減
(2014年比)
生産量原単位
毎年1%削減
事業所外 海外の商品使用後に排出される温室効果ガス削減 年間5.8万トン削減 年間6.4万トン削減 年間6.9万トン削減 年間10万トン削減
循環型社会の実現 事業所内 事業活動での水使用量削減 売上高原単位
28%削減 (2010年比)
45%削減 (2000年比)

絶対量
47%削減 (2000年比)
売上高原単位
34%削減 (2010年比)
49%削減 (2000年比)

絶対量
49%削減 (2000年比)
売上高原単位
35%削減 (2010年比)
50%削減 (2000年比)

絶対量
49%削減 (2000年比)
売上高原単位
15%削減 (2010年比)
35%削減 (2000年比)

絶対量
23%削減 (2000年比)
事業所外 商品使用時の水使用量削減 売上高原単位
16%削減 (2010年比)
45%削減 (2000年比)

絶対量
47%削減 (2000年比)
売上高原単位
23%削減 (2010年比)
49%削減 (2000年比)

絶対量
49%削減 (2000年比)
売上高原単位
27%削減 (2010年比)
52%削減 (2000年比)

絶対量
51%削減 (2000年比)
売上高原単位
17%削減 (2010年比)
45%削減 (2000年比)

絶対量
33%削減 (2000年比)
廃棄物 事業所でのゼロミッション*1 国内生産系全事業所でゼロミッション継続 国内生産系全事業所でゼロミッション継続 国内生産系全事業所でゼロミッション継続 国内全事業所でゼロミッション化
排水 工場排水のリサイクル*2 千葉工場における製造工程排水リサイクル稼動 千葉工場における製造工程排水リサイクル稼動 千葉工場における製造工程排水リサイクル稼動 複数工場で工場排水をリサイクル
自然共生 調達 生物多様性に配慮した植物油脂の調達 RSPO*3認証パーム油誘導体の継続購入 RSPO*3認証パーム油誘導体の継続購入 RSPO*3認証パーム油誘導体の継続購入 全購入パーム油誘導体のRSPO認証化
生物
多様性
生物多様性保全活動の活発化 ライオン単体全工場での実施。
一部関係会社・オフィスでの実施。
ライオン単体全工場での実施。
一部関係会社・オフィスでの実施。
ライオン単体全工場での実施。
関係会社・オフィスの事業拠点増加。
国内全事業所での実施
啓発 社会への意識啓発 お客様への環境啓発活発化 啓発活動へのお客様参加人数の1.6倍増 (2010年比) 啓発活動へのお客様参加人数の1.7倍増 (2010年比) 啓発活動へのお客様参加人数の1.8倍増 (2010年比) 啓発活動へのお客様参加人数の倍増 (2010年比)

*1. 廃棄物総発生量の再資源化率を99%以上とする。ただし、再資源化の残さは含まない。

*2. 製造工程で発生する排水。

*3. Roundtable on Sustainable Palm Oil (持続可能なパーム油のための円卓会議)。

コミュニティ

当社は、1964年に財団法人として設立、2010年に公益財団法人への移行認証を受けた公益財団法人ライオン歯科衛生研究所(LDH)の口腔保健啓発活動を、全面的に支援しています。LDHは、日本歯科医師会、大学、行政などと連携しながら生活者の歯と口の健康を保持増進し、すべての人々の生活の質の向上に結びつけられるよう口腔保健の最前線で社会に貢献しています。

項目 2015年実績 2016年実績 2017年実績値 備考
口腔保健啓発活動 全国小学生はみがき大会実施校数 7つの国・地域 1,302校 8つの国・地域 1,729校 8つの国・地域 2,893校 1932年から小学生を対象に、毎年「歯と口の健康週間」の時期(6月4日~10日)に合わせて開催
公益財団を通じた口腔活動 成人(産業)歯科保健活動受診者数 受診者 28,326名 受診者 27,562名 現在集計中につき6月末にデータ掲載予定 就業者を対象に、歯周病の予防と歯と口の健康の保持・増進に重点をおいた指導を実施。
高齢者歯科保健活動 受診者 691名 受診者 17,110名 いつまでも自分の歯と口で食べることができるように口腔機能の保持につながる支援を実施。
診療活動 受診者 11,691名 受診者 11,435名 リスクコントロール・デンティストリーの考え方に基づき、専門性が高く、質の高い診療および予防歯科活動を実施。

企業文化

項目 2015年実績 2016年実績 2017年実績値 対象
労働慣行 平均勤続年数(男性/女性) 19.8年/17.4年 20.3年/18.0年 20.3年/17.3年 出向者含む社員・地域限定社員
新入社員数(新卒)
(男性/女性)
56名/28名 49名/29名 57名/36名 新入社員で12/31在籍者
入社3年後までの離職率 1.6% 2.4% 0.4% 新卒者
定年退職者再雇用数(率) 8.7% 8.3% 7.1%  
臨時雇用者数 461名 467名 458名  
女性比率 25.0% 25.7% 27.1%  
女性管理職率 6.4% 6.9% 7.5% 女性管理職/全管理職(執行役員含む)
障がい者雇用率 2.0% 2.2% 2.4%  
月平均時間外労働時間 12.1時間 12.3時間 12.5時間 1-12月の残業時間平均(G2役割以下全員
の総残業時間/支給回数)(再雇用含む)
年次有給休暇取得率 51.8% 55.1% 51.8% 1/16付与日数に対する取得率
社員・常勤嘱託
育児休業取得者数
(男性/女性)
5名/33名 2名/53名 9名/57名  
育児短時間勤務者数
(男性/女性)
0名/58名 0名/40名 0名/57名  
従業員のライオングループへの誇り(率) 96.8% 96.4% 97.2% 関係会社を除くライオン株式会社合計に対する比率
社員の健康 ストレスチェック実施率 97.9% 97.0% 96.3%  
50歳健康づくりセミナー
参加者数(率)
140名(87%) 152名(76%) 100名(68%)  
昼食後のはみがき実施率 71.4% 71.1% 現在集計中につき
6月末にデータ掲載予定
 
歯科医院でのプロケア受診率 41.4% 36.4%  
歯周病罹患の割合 26.6% 27.3%  
平均ムシ歯本数 0.3本 0.3本