山之口 大樹Yamanokuchi Daiki

働き方が大きく変わる今、やりがいのある就労環境を支えていきたいと思う。

CAREER PATH

2018

人事

人材開発センターにおいて、労務・税務や人件費管理、
新たな働き方を支える制度の運用に携わっている。

「人事部門での経験は将来に活きてくる」
その言葉の意味を実感する日々。

私はもともと日用品の業界に興味があり、人々が普段の生活のなかでふれることの多い製品の開発に関わってみたいという思いから、LIONを志望しました。自分の携わった製品が世の中に流通する、そういう仕事に憧れを感じていたのです。

私は、営業・スタッフ職で入社しました。営業を数年経験して、製品開発へというキャリアを漠然とイメージしていましたが、配属されたのは人材開発センターでした。人事部門ということはまったく想定していなかったので、少し驚きましたね。ただ製品開発に携わりたいと思う一方で、「いつかは事業会社の経営に携わる部署で仕事をしたい」ということも新人研修中に人事の担当者に話をしていました。そのことを覚えていてくださったのか、配属当時の上司からは「この部門で労務など管理側の業務を経験することは、将来、君が目指すところに向かうためにきっと活きてくる」と言われました。戸惑いながらも経験を積むなかで、その言葉の意味を日々実感しています。

安定した事業活動の屋台骨となる。
人材開発センターだからできる仕事。

LIONの人材開発センターは、人事制度の企画・運用や能力・キャリア開発を支援するためのプログラムを企画運営するチーム、採用や異動等に関わるチーム、労務管理、給与計算や税務、勤怠管理などを行うチームなど、人事機能を担ういくつかのチームから構成されています。言ってみれば、社員一人ひとりの能力を引き出すとともに、働きやすい環境を整えるための機能を集約したコーポレートスタッフ部門です。

私は、給与・賞与に関わる税務、労務管理全般、そして人件費の管理などの業務に携わっています。ここで働くことでわかったのは、外部からは見えない裏方的な仕事ではあるものの、実は会社が安定的に事業活動を行うための基盤を支えている仕事だということです。

昨今、働き方改革関連法案の影響で法改正が数多く行われ、外部環境も激しく変化するなかで、当社に限らず従業員が業務に専念できる環境づくりが求められています。そこに貢献できるのも、今いる職場だからこそできる仕事だと思っています。

新しい働き方のための新しい制度。
その運用を支えていきたい。

人材開発センターではコロナ禍への対応も踏まえ、労働環境における時間的・場所的な制限を大胆に排除した新しい働き方を模索し、制度として確立することに取り組んできました。このプロジェクトに、私は新制度をしっかり「運用」につなげるという立場から加わっていました。人事の企画部門やシステム部の担当者といったプロジェクトメンバーとともに半年以上にわたって毎週打ち合わせを重ね、2021年から全社での運用を開始しました。

まったく新たな取り組みだけに、当初はどこから手をつけていいのかもわからない状態でした。企画する側は「こういう働き方を実現したい」という思いが強くある一方、我々としては「いかに現実的に運用できるか」という点もしっかり考慮しなければならない。めざす方向は同じだけれど、アプローチは異なっていました。そういう状況でしたが、毎週出てくる課題を一つひとつ潰していくという泥臭いプロセスを積み重ねることで、制度としてより良い形にすることができました。

この新制度によって、働く時間と場所の自由度を高めることができると考えています。しかし、ここがゴールではありません。運用が始まり、新たな課題も出てくるかもしれません。運用する我々のチームにとってはスタートラインに立ったばかり、「これからが本番なのだ」と気持ちを引き締めています。

LIONの一人ひとりが、
120%の力で活躍できる環境をつくりたい。

前提として、私の担当する人事労務分野は、生活者の方々に直接的な影響を与えるものではありません。ただ、快適な就労環境整備や人事施策の安定運用によって従業員が日々やりがいをもって働くための環境を整え、また人件費管理や労務・税務の個別案件を通じて円滑な企業運営をサポートすることは、間接的ですが生活者の皆さんの“未来の暮らしづくり”につながっていると感じています。

働き方の選択肢が増え、会社や事業を取り巻く労働環境もこれから大きく変わっていきます。だからこそ、人事労務分野の専門家として常に最新の情報をキャッチアップしながら、業務の質の向上と効率化に取り組んでいきたいですね。

LIONは「挑戦」に対して寛容な会社です。やりたいと思ったことにチャレンジできる環境が整っています。人々の暮らしと密接に関わっていることを肌で感じながら、私はこれからも“働く人を支える”ための挑戦を続けていきたいと思います。