データドリブン健康経営の促進に向けた部門横断プロジェクトを開始
従業員の健康増進により、生産性の向上を加速

ライオン株式会社（代表取締役社長・竹森 征之）は、医科や歯科に関わる健康診断の結果やレセプト^※データの分析情報を活用した健康経営の推進に取り組んでいます。この度、データドリブンな健康経営を促進するための部門横断プロジェクトを発足しました。複数の専門部門が連携し強みを組み合わせることで、従業員の健康施策を向上するだけでなく、医療費の適正化に繋がる洞察を得ることが可能となります。この内容は、日本ヘルスプロモーション学会 第20回学術大会・総会（2023年12月2日（土）～3日（日））にて発表しました。
※ 医療機関が保険者に提出する月ごとの診療報酬明細書

■プロジェクト発足の背景
近年、健康診断の結果やレセプト情報などのデータに基づき、PDCAサイクルで効果的かつ効率的に保健事業に取り組むことが重要視されています。このようなデータドリブンな健康経営を加速するためには、医学的な視点を取り入れて、健康や医療、レセプトに関するデータを収集し分析する技術を高めることと、データセキュリティの強化を両立する必要があります。そこで、健康管理部門、健康保険組合に加えて、医療の専門知識を持つ外部専門家と高いデータ解析スキルを有するIT・デジタル部門を加えた部門横断プロジェクトを発足しました。
データドリブンな健康経営の加速に向けた体制を整えることで、健康経営施策の向上に資する、より高度なエビデンス取得を目指します。

■推進体制
本プロジェクトは、以下の4つの部門で推進しています。
・20年分以上の医科や歯科に関わる健康診断の結果や、健康施策のノウハウを有する「健康管理部門」
・レセプトデータや医療費、データヘルス計画の知見のある「健康保険組合」
・健康診断のデータと知見を医学的な観点でどのように結び付けられるかといった知識や経験を有する「外部専門家（大学）」
・効率的な分析環境の構築や統計解析のスキルを有する「IT・デジタル部門」
部門を横断してデータを取り扱う際に課題となる個人情報のセキュリティについても、対策を講じています。個人情報は、健康管理部門や健康保険組合より、個人の特定が不可能な状態でIT・デジタル部門に提供され、分析に適した形に変換されます。このプロセスは自動化プログラムを用いて効率化されており、アクセスは限られたIT・デジタル部門の分析者に限定しています。

■今後の分析予定
今後は、①健康悪化（疾病）と生活習慣、健康リスクなどとの関連性や、健康リスクと医療費の関連性などの分析による健康経営施策の高度化、②オーラルケアが全身の健康や医療費に与える影響の分析による、オーラルケアの有用性に関するエビデンスの取得、③高額医療費者の傾向や予兆要素探索の分析による会社全体での医療費の適正化を目指し、分析を進めていく予定です。
当社は、今後も従業員の健康保持・増進に努め、それぞれの自己成長・人生の充実に繋げるとともに事業を発展させ、さらなる企業成長に繋げてまいります。

本内容について、下記の通り発表しました。

「習慣を科学する」はライオン株式会社の登録商標です。

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