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サステナブルな地球環境への取組み推進 製品のライフサイクルにおけるCO2排出量削減

製品のライフサイクルにおけるCO2排出量

ライオングループは、持続可能な地球環境の実現を目指し、2019年に策定した長期環境目標「LION Eco Challenge 2050」のもと、製品のライフサイクルにおけるCO2排出量の削減に取り組んでいます。
2013年より、サプライチェーン全体のCO2排出量の算出を開始し、原材料調達から、生産、輸送、消費者による使用、消費者による廃棄までの製品のライフサイクルにおけるCO2排出量を把握しています。2025年のCO2排出量は3,789トンCO2でした。

製品のライフサイクルにおけるCO2排出量の割合

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対象範囲:ライオン及び国内外連結子会社
対象期間:2025年1月〜2025年12月

CO2排出量削減に向けた取り組み

消費者による製品使用時のCO2排出量削減

CO2排出量において、最も割合が高いのは消費者による使用段階で、製品のライフサイクルにおける割合は50%でした。これは、お湯を使う時、電気・ガス・灯油などのエネルギーを使い、このエネルギーを作る際に CO₂ が排出されること、また、水を使う時にも、取水・浄水処理・ポンプによる送水・下水の処理のため電力が使われることに起因します。
当社グループは、節水型の様々な環境フレンドリー製品・サービスの提供と「エコの習慣化」促進により、消費者の方々とともに製品のライフサイクルにおけるCO2排出量の削減にチャレンジしていきます。

消費者による製品使用時の水使用量削減

輸送における取り組み

当社は、以下の取り組みを通して、CO2排出量・エネルギー消費原単位の削減に取り組んでいます。

  • 輸送用トラックの大型化
  • 積載率向上等の物流効率化
  • 工場直送の拡大を通じた輸配送距離の短縮
  • トラック輸送から鉄道や船舶輸送に変更するモーダルシフト

当社の2025年のモーダルシフト化率は、社内輸送において9.6%(2024年:9.2%)と0.4%増加しました。また、輸送用トラックの大型化等の物流効率化の取り組みにより、物流におけるCO2排出量は17,046トンで前年比10.2%減少しました。エネルギー消費量原単位では前年比9.3%減少、5年平均で5.3%減少し、目標である「年平均1%以上削減」を達成しました。今後も、年平均1%以上削減を目標に、継続して取り組みを推進します。

エコレールマークの認定

エコレールマーク制度」は、製品輸送時に貨物鉄道を一定以上の割合で利用している企業または製品が認定を受けられる、国土交通省により設けられた仕組みです。お客様にとって見えにくい流通過程において、企業や製品が地球に優しい交通手段を使用したことを識別しやすくするために「エコレールマーク」が付けられます。当社は2025年にエコレールマークの認定を更新し、公益社団法人鉄道貨物協会が発行するエコレールマークパンフレットや国土交通省のホームページで紹介されています。

エコレールマーク

また、以下の4商品が認定されています(2026年6月時点)。

  1. ビトイーンライオン
  2. クリニカアドバンテージ ハブラシ
  3. クリニカPRO ハミガキ
  4. NONIO ハブラシ

輸送モジュールの標準化を通じた複数荷主混載輸送の拡大

物流2024年問題やサステナビリティなど社会的課題への対応として、輸送モジュールの標準化を通じ、船舶トレーラーを活用した複数荷主混載輸送のモデルケースを構築。従前の各社単独輸送による非効率に対し、各社がスケジュールや荷量を調整し、業界を超えた複数荷主による共同混載ラウンド輸送を実現しました。本取組による全体効果としてCO2削減:年間31.2トン(19.0%削減)、ドライバー拘束時間削減:年間250時間(15.4%削減)、車両台数削減:年間39台(28.9%削減)に繋がりました。この先駆的な取組みが評価され、令和6年グリーン物流パートナーシップ会議にて国土交通大臣賞を3年連続で共同受賞しました。

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業界物流情報基盤(ロジスティクスEDI)を活用した日用品業界の物流改革

物流2024年問題の対処に向けて、個社対応では限界があるため、日用品業界全体の物流効率化が必要です。事前出荷情報(ASN)を活用した入出庫作業の効率化、ペーパレス、検品レスの実装に向け、当社は日用品物流標準化ワーキンググループ内において構想提案、実証実験参画を通じた実装モデルブラッシュアップ等により業界全体を牽引する役割を果たしています。また、大手卸店と連携強化することで、ASN送信及び出荷伝票レスの先行導入を行い、出庫事務作業工数30%削減、入庫現場作業工数50%削減効果を確認し業界全体のサプライチェーン最適化に向け、労働環境改善、SDGs観点における業界先駆モデルの事例となりました。そのことから経済産業省と製・配・販連携協議会が主催の「サプライチェーンイノベーション大賞2024」で大賞を受賞しました。

Electronic Data Interchangeの略。「電子データ交換」の意味。

サプライチェーンイノベーション大賞2024
事業所活動におけるCO2排出量削減
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海外グループでの取り組み

編集方針・各種ガイドライン対照表

関連リンク

サステナビリティニュースリリース