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“ワーク”と“ライフ”が相互に作用し、双方の質を高め合う「ワークライフエンリッチメント」の考えに基づき、従業員の自律的で柔軟な働き方を支援しています。育児・介護支援やマネープラン教育など、安心して働き続けられる環境整備を通じて、生活全体の充実が仕事のパフォーマンス向上につながる好循環を創出します。
従業員一人ひとりが描く中長期的なライフプランの実現と、従業員一人ひとりが求める日々のライフスタイルの実現に向けた取り組みを行っています。
従業員一人ひとりが安心して長期的に働き続けるには、介護・育児など人生への影響が大きいイベントに対して、人生設計の選択肢の幅を広げること、自律的な働き方の実現が必要です。
従業員が安心して働き続けることのできる環境整備のひとつとして、介護に関わる従業員への支援を強化しています。通常の年次有給休暇のほか、介護休業365日、介護短時間勤務（ショートタイムフレックス制度）、介護休暇、医療介護積立休暇（年次有給休暇失効分の積み立て）等、介護に関する制度を整備しています。同時に、介護支援Webサイトを導入し、管理職向け、本人向けの介護セミナー動画を配信するなど、介護に関する情報提供の充実を図っています。
| 介護 | 介護休業365日 |
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|---|---|---|
| 介護短時間勤務 （ショートタイムフレックス制度） |
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| 介護休暇 |
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| 積立休暇 ［近親者の介護］ |
＊ 積立休暇はほかに「本人の医療」「ボランティア」目的で取得可能 |
次世代育成支援対策推進法（次世代法）と女性活躍推進法に基づく行動計画に沿った育児関連制度の拡充と、従業員への意識啓発の結果、ライオン単体における2025年の女性従業員の育児休業取得率は97.3%＊となっています（育児介護休業法による・正社員のみ・常勤嘱託除く）。また、男性従業員についても90.2%＊と、幅広い部所で取得者が増加しています。
育児期は、モチベーションの低下やキャリア形成に迷いが生じることが懸念されます。そのため、復職後のキャリアや、復職してから育児と仕事の両立に困った時などキャリアコンサルタントに相談ができる窓口を設置しています。また、制度を正確に理解するための、上長同席の個別育児制度説明会や、スムーズに復職し、継続したキャリア形成を支援するための「復職前セミナー」および「復職前後面談」を実施しています。
さらに、育児者の活躍推進として、短時間勤務とフレックスタイム勤務を融合した新しい働き方(ショートタイムフレックス制度)も整備しています。（フレックスタイム勤務は、工場の一部の職場を除いたすべての従業員に適応しています。）
＊ 育児介護休業法による育児休業等の取得割合で算出
| 出産 | 産前・産後休暇 |
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|---|---|---|
| 特別休暇 妻の出産 |
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| 育児 | 出生時育児休業 |
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| 育児休業 |
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| 育児短時間勤務 （ショートタイムフレックス制度） |
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| 所定外労働の免除 |
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| 子の看護休暇 |
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＊ 出生時育児休業もしくは育児休業のどちらか最初に取得する休業
2023年に移転した新本社では、子育て中の従業員が安心して働けるように、子供連れで仕事ができる「親子ルーム」と「マザーズルーム」を設置しています。
仕事と育児の両立者の声
私は2回育児休業を取得しました。第一子の時から会社の各種サポート制度は充実していましたが、第二子の時はさらに強化されて、ママにとってとても働きやすい環境になっていると感じています。
育児休業から復職した際は、一人目の時はもちろん、二人目の時も仕事をしながら二人育児をする生活が想像できなかったので、職場に戻ることに大きな不安がありました。しかし、そんな中で参加した復職前セミナーでは、先輩ママの体験談を聞いて両立のイメージが持てるようになったり、同じタイミングで復職するママと話すことで共に頑張ってみようと思えたり、会社の制度もどんどん整備され、復職を前向きに捉えられるようになっていました。
また、私は社内婚ですが、第二子の時はパパも育児休業を取得しました。男性も女性も関係なく会社全体が育児に対して協力的なので、気兼ねなく子育てを楽しむことができてありがたかったです。
現在はショートタイムフレックス制度、フルフレックス制度、テレワーク制度を活用していますが、それに加えて上長・同僚の理解も大きいので、臨機応変な働き方ができてとても助かっています。改めて、育児をしながら仕事をする環境として本当に恵まれていると思います。
従業員一人ひとりが求める日々のライフスタイルを実現するためには、残業・長時間労働の削減、休暇制度を利用しやすい環境や、働く時間や場所の柔軟性を高めることが必要です。
継続的に長時間労働の削減と有給休暇の取得促進に取り組んでいます。労働時間管理に関するコンプライアンス研修（e-ラーニング）を通じて理解促進を図るとともに、有給休暇取得率80%の達成に向けた取り組みを実施しています。
2015年より、働く場所を職場に限定しない在宅勤務を制度化し、柔軟な働き方を推進、従業員の多様性に対応した自律的な働き方や生産性向上を図っています。
2021年1月には、テレワーク制度・フルフレックス制度（コアタイムの撤廃・中抜け制度の新設）を制度化し、働く時間や場所の裁量を拡大、多様性に対応した自律的な働き方へシフトしました。現在、テレワーク制度の利用率は50%前後で推移しており、個人に合った最良の働き方の定着が見られ、働きがいの向上にも寄与しています。また、勤務時間を自己裁量とすることが難しい生産現場の従業員は、育児、介護のみならず家族等の送迎や通院時、学校行事など短時間の所用に対し利用可能なお助け休暇制度（時間単位で特別休暇が取得出来る制度）を活用することで、生活との両立を図りやすくし、モチベーションの向上につなげています。
多様で自律的な働き方の推進とともにオフィス環境も大きく見直しました。固定席中心で日々同じメンバーでの業務推進からフリーアドレスの執務スペースや、社内外の方との打ち合わせやイベントも可能な共創エリア、ハイブリット（リアルとオンライン）に対応した会議室などにアップデートし、多様なメンバーと柔軟に繋がりながら社員のワークスタイルにあった最適な場所での勤務が可能です。
従業員一人ひとりが働きがいを持って働いている状態を目指し、従業員の意識と行動の変化を確認するため、2013年より国内グループ従業員を対象に「従業員意識行動調査」を年に一度実施しています。調査結果は、全社的な職場環境の課題の把握と改善に活用しています。一例として、役員と従業員が直接対話するオープンフォーラムや社長懇談会を実施し、風通しの良い環境づくりを推進しています。
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