ページの先頭です

従業員の健康増進

考え方

従業員の健康意識が高く、健全な健康習慣を自発的に身につけようとする行動は、健康の維持・増進とともに仕事のやりがいに満ち溢れた企業人としての自己成長・人生の充実につながります。そして、それは企業の生産性と創造性の向上につながり、持続的な成長を通じて社会全体に貢献できるとライオンは考えています。

ライオン流健康経営 GENKI アクション

指針

当社では、従業員の健康は「会社の健全な成長を支える経営基盤である」との考えを基本とし、経営ビジョン「次世代ヘルスケアのリーディングカンパニーへ」に向かい、一人ひとりの「心と身体のヘルスケア」を実現するために、「健康指針」を柱に、会社・従業員・健保が一体となり、生活習慣改善、お口の健康、メンタルヘルス対策、がん予防、禁煙支援等健康行動習慣化へのサポートがなされています。

健康指針

「今日を愛する。」ことは、一生を大切にすること。 すべての人々の「今日」に貢献したい。 この想いを実行するには、何より「健康」であることが前提となる。

会社の協同者である従業員の健康は、従業員本人および家族の幸福の礎であるとともに、会社の健全な成長を支える経営基盤である。 経営者と従業員が一丸となって健康保持・増進に向けた取組みを積極的に推進し、すべての人々の「今日」に貢献する、健康で活力のある会社を目指す。

この考えに基づき、各種法令の遵守、プライバシーの保護に十分配慮をして、以下の指針に沿った健康管理活動を推進する。

  1. 健康管理能力の向上

    従業員は自己の責任において健康管理を行うことを認識し、会社は組織的かつ着実な健康管理活動を通じ、従業員各人の健康管理能力の向上を支援する。
  2. 快適な職場環境の形成

    会社は、従業員が安心・信頼して働ける快適な職場環境の形成を通じて健康の確保を図るとともに、活き活きと業務が遂行できるよう従業員の健康状態に常に配慮する。
  3. 将来を見据えた活動

    当社としての特性・知見を活かし、口腔衛生から全身健康まで、戦略的に将来を見据えた健康管理活動を推進する。

2012年1月制定
ライオン株式会社

健康経営戦略マップ:
健康経営で解決したい経営課題と期待する健康投資効果の
つながり把握

図

* 基本的に「健康投資」と「健康投資施策の取組状況に関する指標」は1対1で対応する。
しかし、中には複数の「健康投資施策の取組状況に関する指標」に対応する「健康投資」も存在するため、そのような「健康投資」を「様々な効果に関連する健康投資」とする。

推進体制

当社は健康で活力ある会社を目指し、全社健康管理責任者(人材開発センター部長)が全社の健康管理全般についての統括を行い、健康サポート室、ライオン健康保険組合、各事業所の健康管理責任者、産業保健スタッフ(産業医・保健師等)が連携し、組織的に従業員の健康管理を推進しています。

健康サポート室

健康サポート室はすべての事業所(11地区)に設置され、産業保健スタッフが健康管理業務を行っています。各地区の健康サポート室は、本社健康サポート室と連携し、当該地区の健康管理業務の運営管理、健康保持増進を目的とした諸施策の運営・推進を行っています。
本社健康サポート室では、全社健康管理方針および基本計画や年間計画の策定、企画運営、各統計取りまとめ等の役割を担っています。

健康管理推進委員会

全社の健康管理に関する課題および施策について、全社健康管理責任者(人材開発センター部長)、健康サポート室、ライオン健康保険組合の合同会議を定期的に開催しています。

「健康経営優良法人 ホワイト500」に認定

当社は、2017年から5年連続で「健康経営優良法人ホワイト500」に認定されました。この制度は、地域の健康課題に即した取組みや日本健康会議が進める健康増進の取組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度です。今後も健康経営の強化に取り組みます。
経営ビジョン「次世代ヘルスケアのリーディングカンパニーへ」の実現に向けて、「より良い習慣づくりで、人々の毎日に貢献する(ReDesign)」というパーパス(存在意義)を起点とした経営をより一層強化し、サステナブルな社会への貢献と事業の成長を目指しています。
そのためには、従業員がよりよい習慣づくりを実践することが大切であると考えています。当社の強みである「オーラルヘルスケア」の取組み、心と身体のウェルビーイングを目指した様々な制度の充実、ニューノーマルな時代に安心安全に働ける環境整備など様々な施策を講じています。
今後も取組みを評価、分析、改善し、さらなる健康経営の強化に取り組みます。

全体像

健康管理活動 「こころ」・「からだ」・「いしき」

健康管理活動の全体像を把握しやすいように、「こころ」・「からだ」・「いしき(健康の自己管理意識)」の3つのテーマを分けています。それぞれのテーマを従業員の年代別に健康管理施策を展開し推進しています。

健康管理活動の全体像

健康管理活動の全体図

心の相談窓口 メンタル不調による休業者の復職支援 特定保健指導 3大がん対策補助金制度 禁煙支援

ライオン流健康サポート “GENKI” アクション

ライオン流健サポート GENKI アクション

健康行動の習慣化を促進する取組みとして、ライオン流健康サポート “GENKI” アクションを展開しています。活動コンセプトは、従業員の健康習慣をもっとさりげなく、楽しく、前向きなものへ、“リ・デザイン” することです。従業員の健康意識を高め、自発的な予防活動を実践するためのサポートを行っていきます。

Good life Enhancement for (K)今日を(I)愛する。

重点施策

1.新健康管理システム“GENKIナビ”の開発

“見れば分かる(健康状態、対策、将来リスク)” “自己管理ができる(セルフチェック)” “楽しく健康づくりに取り組める”をコンセプトに新健康管理システム“GENKIナビ”を開発しました。PCだけではなく、スマートフォンからもアクセス可能であり、従業員の「健康意識の向上」「健康行動の定着化」を目指します。
1) 健康診断結果の見える化(歯科健診結果、経年変化、アドバイスなどの表示)
2) 日常生活データのセルフチェック(体重、歩数、食事、体温、血圧などの入力・表示)
3) 生活習慣改善に向けた動機づけコンテンツ(目標設定、SNS 機能など)
4) 問診票(健康診断)の回答
5) ストレスチェックの実施(セルフチェック)
などの機能が充実しています。

2.予防歯科習慣の浸透

次世代ヘルスケアのリーディングカンパニーとして、従業員が予防歯科習慣を身につける取組みに注力しています。セルフケアでは「歯科健診時のチェアサイドの保健指導」「歯科の問診や歯科健診の結果からハイリスク者を対象にした個別指導」「デンタルフロスや歯間清掃用具利用促進キャンペーン」「教育動画の提供」を実施しています。プロケアでは「プロケア受診補助キャンペーン」「お勧め歯科医の紹介」などを実施しています。

* むし歯などになってから治療するのではなく、なる前の「予防」を大切にする考え方。歯科医院などでのプロケアと毎日のセルフケアの両方を継続して実践すること

3.3大がん対策補助金制度の導入

日本におけるがんの罹患者数、死亡者数は年々増加傾向にありますが、診断と治療の進歩により、一部のがんは早期発見・早期治療が可能となりつつあります。そこで、当社では定期健康診断とは別に、がんの早期発見・早期治療を目的に「3大がん対策補助金制度」を導入しています。特に、臓器別がん死亡率で多くを占める「肺」「胃」「大腸」について、従業員がより精度の高いがん検診を受診できるよう、検診費用を補助しています。また、検診機関の相談なども随時受け付けています。

2020年以降の年代別がん対策の強化

* 肺がん、胃がん、大腸がん

4.禁煙への取組み強化

職場における受動喫煙防止策として、喫煙者へ禁煙⽀援と環境整備を推進しました。環境整備では、2020年1⽉より就業時間内の禁煙、同年4月より建屋内の禁煙をルール化しました。また、COPD(慢性閉塞性肺疾患)の問診結果によりハイリスクとされた従業員に対しては、産業医面談を実施し禁煙指導を行うとともに、受診勧奨をおこないました。

喫煙者率推移(単体)

グラフ

* タバコなどが原因で肺の機能が徐々に低下する病気。

「こころ」

当社は2004年に「メンタルヘルス基本方針」を制定し、厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」に基づき、「4つのケア」を継続的かつ計画的に推進しています。

メンタルヘルスへの取組み(4つのケア)

①セルフケア

【ストレスチェック】

当社は労働安全衛生法改正前の2006年より、自身のセフルケアに役立てるためにストレスチェックを実施しています。
2020年は新型コロナウイルス感染症の拡大により、生活様式と働き方に急激な変化を強いられました。この環境の変化による心理的な影響をはかるために、本年はストレスチェックを2回実施し(従来は年1回)、いずれも98.0%を越える従業員が受検しました。高ストレス者には、産業保健スタッフによる面談を行いました。

ストレスチェック実施状況
実施者 実施率
2015年 3,756名 97.9%
2016年 3,812名 97.0%
2017年 4,267名 96.3%
2018年 4,331名 99.0%
2019年 4,328名 98.0%
2020年4月 4,185名 98.2%
2020年11月 4,265名 98.1%

【ストレスチェックの集計結果を活用した職場改善活動】

ストレスチェックの集計結果は、毎年地区や本部の健康管理担当者から各職場にフィードバックし、職場の強みや弱みを分析した上で、健全な職場づくりに活かしています。ハイリスク職場については、健康サポート室のスタッフがフィードバックを行い、職場の課題や改善策について話し合いの場を設けています。

【階層別研修におけるメンタルヘルスケア教育】

当社では階層別研修(各階層年1回実施)にて、産業保健スタッフがこころのセルフケアの大切さや手法等に関する講義を行っています。

②ラインによるケア

当社は職場のコミュニケーションの向上、職場環境の改善等を通して、健康で活力ある職場づくりを目指しています。

【ラインケア教育】

ラインケアとは、職場のライン上にいる直属の上司等の管理監督者が、いつもと違う様子に早く気づき、声をかけて話を聴き、必要に応じて産業保健スタッフへつなぐ等の対応により、部下のストレスを軽減し心のケアを行うことです。当社では、管理監督者がこの対応をいつでも自然にできるよう動画視聴で繰り返しラインケア教育ができるよう環境を整備しています。また、2020年からはテレワークの環境下でも受けられるオンライン教育も実施しています。
当社では、管理監督者がこの対応をいつでも自然にできるよう動画視聴で繰り返しラインケア教育ができるよう環境を整備しています。また、2020年からはテレワークの環境下でも受けられるオンライン教育も実施しています。

【メンタル不調者の復職支援】

復職支援会議を開催し、上司、職場の健康管理担当者、産業保健スタッフが連携を取りながら対応しています。復職後の職場再適応を目的としたリワーク*の活用を積極的に推進しています。

*「Return to Work」を略した言葉で、精神的な病気や不調により休職している人がスムーズに復職することを目的とした復職支援プログラム

③社内の産業保健スタッフによるケア

健康サポート室では、統括産業医、精神科医、産業看護職がいつでも相談に対応しています。相談対応の際はプライバシーに配慮し、従業員が悩みや不安を安心して話せる相談体制を整えています。また、働き方の多様化に対応し、相談は対面面談のほかに、メールや電話、オンライン面談など状況に応じて実施しています。さらに「心の相談窓口」を設置し、相談したいときに分かりやすい案内を心がけています。そして自身のキャリアについては、キャリアカウンセラーによる相談対応もしています。健康サポート室からは、健康診断後のフィードバックやストレスチェック後の健康相談等、従業員⼀⼈ひとりの健康状態に応じたきめ細やかな対応を⾏っています。

④外部の専門機関によるケア

従業員の相談窓口として、社外機関と契約し、電話相談やカウンセリングを気軽に受けられる環境を整備しています。また、健康サポート室からも状況に応じて専門の医療につなげ、連携を図っています。

「からだ」

毎年、すべての従業員に対しての健康診断・歯科健診を実施しています。健康診断の項目は、法定を上回る項目内容で実施しています。要再検査や要精密検査となった対象者には、必ず受診するよう勧奨し、個別指導しています。
2020年の従業員の健康診断受診率は100%でした。

【特徴的な健康診断・歯科健診の内容】

  • ドック健診:40歳以上が対象、法定項目21項目+11項目
  • 婦人科検診:年齢別に検診項目を設定
  • 前立腺がん(PSA)検診:50歳以上男性が対象
  • B型・C型肝炎ウィルス検査:40歳以上対象
  • ABC検診:40歳以上が対象
  • 歯科健診:全従業員が対象、歯科衛生士による保健指導を実施

特定健康診査(特定健診)*1・特定保健指導*2への対応

当社における特定健診、特定保健指導は、健康サポート室とライオン健康保険組合が協力して実施しています。健診受診者にとって生活習慣病の改善に向けて効果的かつ明確な動機づけとなるよう支援しています。

当社特定健診・特定保健指導対象者*3におけるメタボリックシンドローム該当者・予備群の割合
  該当者 予備群
2015年 13.4% 12.2%
2016年 12.6% 13.1%
2017年 15.0% 14.0%
2018年 13.5% 14.2%
2019年 13.4% 14.9%
2020年 13.6% 14.7%

(参考)健康保険組合連合会:「平成30年度(第3期)特定健診・特定保健指導の実施状況に関する調査」(1,034組合)における被保険者のメタボリックシンドロームの割合は、該当者:15.0% 予備群:14.0%

*1 日本人の死亡原因の約6割を占める生活習慣病の予防のために、内臓脂肪型肥満(メタボリックシンドローム)の該当者および予備群を減少させるための特定保健指導を必要とする人を抽出するために行うものです。40歳から74歳までのすべての被保険者および被扶養者に対して、特定健診が実施されています。

*2 特定健診の結果から、生活習慣病の発症リスクが高く、生活習慣の改善によるメタボリックシンドロームの予防が期待できる層に対して、専門スタッフ(保健師、管理栄養士等)による「情報提供」「動機づけ支援」「積極的支援」等の保健指導を行うことをいいます。

*3 40歳以上の従業員(被保険者)

また、公益財団法人ライオン歯科衛生研究所(LDH)と協力して、歯周病とメタボリックシンドロームとの関連性を明らかにすることができました。今後も従業員の歯周病予防とメタボリックシンドローム予防への取り組みを強化します。

積極的な勧奨案内

特定保健指導の対象者には、ライオン健康保険組合および人材開発センター部長の連名で保健指導の受診勧奨を行っています。特定保健指導の目的、実施内容を理解して、対象者が取り組みやすく、楽しく継続できるような保健指導プログラム内容を提供するように工夫しています。
2020年は、社内コラボ企画として希望者に『ラクトフェリン』の提供とメールの定期便により生活改善を支援しました。また、専任管理栄養士による、社内での栄養指導を実施しました。積極的支援は、豊富な知識と経験のある社外事業者と契約し実施しています。

予防歯科プログラム

予防歯科については、1970年代から社内歯科健診とブラッシング指導、スケーリングやクリーニング、講演会による教育等を継続して実施してきました。
2002年からは、従業員の自己管理能力の向上を目指して、健康保険組合、LDHと協力・連携して、「全ての従業員を対象に口腔の定期健診と一次予防を中心した口腔保健管理を行うこと」、「従業員の健康管理能力の向上を支援すること」を活動の基本とし、「All Lion Oral Health Activity (ALOHA)」を開始しました。歯科保健プログラムは三か年計画でPDCAを回し、現在は「ALOHA V」として活動を実践中です。歯科健診ではプロケア受診の有無により層別を行い、プロケア未受診者に対する保健指導を重点化しています。それにより、プロケアの意識醸成を促しています。
さらに、歯間清掃用具の使用者率を向上させ、セルフケアとプロケアの両輪にて予防歯科を実践できる従業員を増やすことを目指しています。主な活動内容は以下の通りです。

  • 口腔保健指導の充実(SMTおよび口腔内カメラ活用)
  • 社内でのキャンペーン・施策に合わせた情報発信
  • 反復唾液嚥下テスト(RSST)の実施による年代別の口腔機能の状況把握
  • ハイリスクアプローチとして特定保健指導時に産業看護職によるフィードバックを実施

* 唾液を使って、その場ですぐにむし歯と歯周病のリスク、お口の清潔度等が測定できる「多項目・短時間唾液検査システム(SMT)」

「予防歯科」の実践(プロケア受診の促進)

当社は「予防歯科」を社内外に積極的に啓発をしています。従業員の「予防歯科」の実践を重視し、従業員が、かかりつけの歯科医院を持ち、定期的にお口のケアを受ける(プロケア)きっかけづくりとして、期間限定でプロケア受診の奨励金キャンペーンを展開しています。
2020年は新型コロナウイルス感染症の拡大の影響により、本キャンペーンは中止となりましたが、代わりに、デンタルフロス・歯間清掃用具利用促進キャンペーンを実施しました。2021年4月よりキャンペーンを再開しています。

給食委員会の開催

定期的に給食委員会を開催し、従業員食堂の充実を図っています。従業員の健康に配慮し、ヘルシーで美味しい食事の提供を心がけています。また、すべてのメニューにカロリー・塩分・糖度を表示し、減塩正油を置く等の工夫をしています。

文化体育活動の支援

社員の健康な心身の育成を図り、相互の親睦を深めることを目的に、社員の文化体育活動を支援しています。
文科系サークルとしては、茶道・華道等、体育会系サークルとしてはヨガ、ピラティス、バスケットボール、テニス、サッカー、野球等全国で52サークル、約700名が活動しています。活動は就労時間後や休日に行い、社員の心身の健康づくりにつながっています。
2019年は西日本ブロック⼤会を実施、フットサル大会を開催しました。名古屋以西の支部から65名の⽅が参加し、⼤いに盛り上がりました。

快適な働く環境づくり

当社は従業員が快適に働くことができるよう、室内の湿度・温度、一酸化炭素・二酸化炭素濃度、粉じん量等を2ヵ月に一度測定しています。
また、音・照度についても定期的に測定し、職場環境に問題がないかを確認しています。

データヘルス計画への取組み

政府の「日本再興戦略」において重要な課題として掲げられている“国民の健康寿命の延伸”へ向け、「予防・健康管理の推進に関する新たな仕組みづくり」として、すべての健康保険組合に対し、レセプト等のデータの分析、それに基づく加入者の健康保持増進のためのより効果的・効率的な事業計画として“データヘルス計画”の作成・公表、事業実施、評価等の取組みが求められています。(厚生労働省 データヘルス計画作成の手引きより一部引用)
データヘルスの取組みについては以前より、ライオン健康保険組合と協力しながら推進してきました。

  • 特定保健指導を基本とし、健診後のきめ細やかな保健指導や受診勧奨、AIによる血糖予測シートを活用した保健指導の実施
  • ウォーキングキャンペーン

そのほか、様々な施策を連携して実施しています。

「いしき」

からだの変化のタイミングに合わせた年代別施策を強化し、健康自己管理意識の強化を図っています。

意識

35歳健康づくりセミナー

当社は、健康面における自己管理能力向上を目指し、満35歳の社員を対象にした健康づくりセミナー「LIS21(Lion life Innovation Seminar 21)」を、毎年実施しています。若い世代からの健康づくりが将来的な疾病予防につながることが確認され、社員の健康意識の強化にも役立っています。

2017年からは、食事・運動を中心とした健康行動の体験・学習を通じて、健康に対する自己管理能力を高め(セルフヘルスケアの確立)、健康の保持・増進(生活習慣病予防)を図ることを目的に、1日完了型のLIS21を実施しました(東京会場3回、大阪会場1回)。
2020年は「健康アドバイス」アプリを使った健康づくり施策を実施し、51名がダウンロードしました。食事や運動などの生活習慣の行動の入力を行い、アドバイスに基づいて健康行動を実践、その後産業看護スタッフによるフォロー面談を実施し、健康習慣の定着を目指しました。

LIS21での様子(2019年)

LIS21での様子

LIS21参加状況
  参加者 参加率
2015年 48名 94%
2016年 -名 -%
2017年 159名 83%
2018年 75名 79%
2019年 51名 68.9%
2020年 51名 68.9%

*台風の影響で2回実施予定のうち1回を中止し、翌年の対象者としました。

50歳健康づくりセミナー

2013年より、満50歳の社員を対象にした半日の健康セミナー「LIS21シニア」を毎年実施しています。加齢とともに顕著に高まっていく健康リスクを抑制するためには、自己管理能力を高めることが何より重要です。
また、50歳という節目のタイミングにおいて、人生100年時代を見据えて今後の健康、仕事、家庭生活、人生等多面的な視点から自分自身の置かれた状況を振り返り、新たな気持ちでいきいきと働ける気付きを得られる機会にしたいと考えています。
2020年は集合型セミナーを企画していましたが、新型コロナウイルスの感染症拡大の影響により延期しました。今後は、オンラインでの研修を企画しています。

50歳健康セミナー参加者状況
50歳参加者 参加率
2015年 140名 87%
2016年 152名 76%
2017年 100名 68%
2018年 95名 68%
2019年 120名 85.7%

ライオン従業員「予防歯科」関連データ

セルフケア

昼食後の従業員の歯みがき実施者率

歯みがきに対し関心が高い従業員の比率

* 歯みがき回数一日2回以上 かつ歯みがき時間3分以上

歯間清掃用具(デンタルフロス)の使用者率

* 2014年度オーラルケア総合実態調査(20〜59歳女性)

歯間清掃用具(歯間ブラシ)の使用者率

* 2014年度オーラルケア総合実態調査(20〜59歳女性)

プロケア

年内に歯科医院でプロケアを受診した従業員

* 一年間のうち定期的に歯科医院に行き、クリーニングを受けている者(治療中は除く)

従業員のお口のデータ

歯周病の割合

一人平均要治療歯数(むし歯)

*平成28年歯科疾患実態調査(厚生労働省)20〜59歳

一人平均要治療歯数(喪失歯)

*平成28年歯科疾患実態調査(厚生労働省)20〜59歳

ライオン従業員 予防歯科関連データ詳細はこちら

が付く項目はサステナビリティ以外のコンテンツへ移動します