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サステナビリティレポーティングガイドライン GRIスタンダード対照表

サステナビリティ レポートにおいてはGRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダードの情報が記載されています。

(1) サステナビリティ重要課題(マテリアリティ)の考え方

当社は、経営ビジョンの実現やSDGsへの貢献など、2030年を見据えて、2020年までに取り組むべき「サステナビリティ重要課題」を、右記のステップを通じて特定しました。特定にあたっては、サプライチェーン全体およびステークホルダーを網羅的に勘案し、リスクと機会に層別しました。また、各課題の実行において取り組みの方向性を定め、目標およびKPIを設定し、達成に向けて活動していています。

「重要課題の特定ステップ」の図

(2) 関連性の強いGRIスタンダード側面の整理

上記で特定したサステナビリティ重要課題をもとに、関連性の強いGRIスタンダード側面を整理しました。
本「サステナビリティレポーティングガイドラインGRIスタンダード対照表」では、関連性の強いGRIスタンダード側面に紐づく項目に限定して掲載しています。

サステナビリティ重要課題 GRIスタンダード側面
E サステナブルな地球環境のための取り組み推進 原材料
エネルギー
生物多様性
大気への放出
排水および廃棄物
環境コンプライアンス
大気への排出
排水および廃棄物
S 人権の尊重 非差別
結社の自由と団体交渉
児童労働
強制労働
人権アセスメント
人材育成 研修と教育
ダイバーシティの推進 ダイバーシティと機会均等
雇用
ワーク・ライフ・バランスの推進 労使関係
労働安全管理体制の充実 労働安全衛生
健康経営の強化 労働安全衛生
責任あるサプライチェーンマネジメントの構築 調達慣行
サプライヤーの環境面のアセスメント
サプライヤーの社会面のアセスメント
お客様の信頼と満足の追求 マーケティングとラべリング
顧客の安全衛生
社会経済面のコンプライアンス
顧客プライバシー
健康な生活習慣づくり 間接的な経済的インパクト
地域コミュニティ
G リスクマネジメントの推進 -
コンプライアンスの浸透 -
グループ・ガバナンスの強化 腐敗防止
反競争的行為
社会経済面のコンプライアンス

(3) GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード2016

注記) 表中の「-」は、ライオン サステナビリテイ レポート2019 および Webサイトで開示していない項目です。
共通スタンダード ライオン サステナビリテイ レポート2019 (PDF) およびWebサイト掲載箇所
一般開示事項2016
組織のプロフィール
102-1組織の名称p5
102-2活動、ブランド、製品、サービスp6
102-3本社の所在地p5
102-4事業所の所在地p5
102-5所有形態および法人格p5
102-6参入市場p5, p29
102-7組織の規模p5
102-8従業員およびその他の労働者に関する情報p45
102-9 サプライチェーンp17-18, p21-22, p49
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 連結子会社の吸収合併(簡易合併・略式合併)に関するお知らせ
新ハミガキ工場建設に関するお知らせ
102-11予防原則または予防的アプローチp58-59
102-12外部イニシアティブp39, p41, 49, p59, p62
102-13団体の会員資格p62
戦略
102-14上級意思決定者の声明p11-14
102-15重要なインパクト、リスク、機会p17-18, p37-38, p42
倫理と誠実性
102-16価値観、理念、行動基準・規範p3-4
102-17倫理に関する助言および懸念のための制度p60
ガバナンス
102-18ガバナンス構造p58
102-19権限移譲p58
102-20経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任p58, p62
102-21経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議p32, p58, p61
102-22最高ガバナンス機関およびその委員会の構成p58
102-23最高ガバナンス機関の議長
102-24最高ガバナンス機関の指名と選出
102-25利益相反
102-26目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割p58
102-27最高ガバナンス機関の集合的知見p-17-18, p58
102-28最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価p59
102-29経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメントp18, p42, p58-59
102-30リスクマネジメント・プロセスの有効性p58-59
102-31経済、環境、社会項目のレビューp59
102-32サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割p58, p62
102-33重大な懸念事項の伝達p59
102-34伝達された重大な懸念事項の性質と総数p60
102-35報酬方針
102-36報酬の決定プロセス
102-37報酬に関するステークホルダーの関与
102-38年間報酬総額の比率-
102-39年間報酬総額比率の増加率-
ステークホルダー・エンゲージメント
102-40ステークホルダー・グループのリストp17-18, p42
102-41団体交渉協定p43
102-42ステークホルダーの特定および選定p17-18
102-43ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法p61
102-44提起された重要な項目および懸念p17-18
報告実務
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 p5
102-46報告書の内容および項目の該当範囲の確定p17-18
102-47マテリアルな項目のリストp17-18, p19-22
102-48情報の再記述p45
102-49報告における変更-
102-50報告期間p1
102-51前回発行した報告書の日付p1
102-52報告サイクルp1
102-53報告書に関する質問の窓口裏表紙
102-54GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張p1
102-55GRI内容索引本表
102-56外部保証-
マネジメント手法及び項目別のスタンダード ライオン サステナビリテイ レポート2019(PDF) およびWebサイト掲載箇所
経済
経済パフォーマンス
103マネジメント手法
201-1創出、分配した直接的経済価値p5
201-2気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会-
201-3確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度
201-4政府から受けた資金援助-
間接的な経済的インパクト
103 マネジメント手法 p17-18, p58
203-1 インフラ投資および支援サービス p56-57
203-2 著しい間接的な経済的インパクト -
調達慣行
103 マネジメント手法 p17-18, p19-22, p48-49
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 -
腐敗防止
103 マネジメント手法 p17-18, p19-22, p48-49、p60
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 p48-49, p59
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 p48-49, p60
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 -
反競争的行為
103 マネジメント手法 p17-18, p19-22, p48-49、p60
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 -
環境
原材料
103 マネジメント手法 p19-20、p33-40
301-1 使用原材料の重量または体積
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材 p37
エネルギー
103 マネジメント手法 p19-20、p33-40
302-1 組織内のエネルギー消費量 p35-36
302-2 組織外のエネルギー消費量 p36
302-3 エネルギー原単位 p35-36
302-4 エネルギー消費量の削減 p35-37, p39-40
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 p35-37, p39-40
103 マネジメント手法 p19-20, p33-40
303-1 水源別の取水量 p35-36
303-2 取水によって著しい影響を受ける水源 p38
303-3 リサイクル・リユースした水 p37
生物多様性
103 マネジメント手法 p19-20, p33-40
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト p36, p38
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト p38
304-3 生息地の保護・復元 p38
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 p38
大気への排出
103 マネジメント手法 p19-20, p33-40
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1)
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) p39
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 p36
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 p35-36, p39-40
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 -
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 p34
排水および廃棄物
103 マネジメント手法 p19-20, p33-40
306-1 排水の水質および排出先
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物 p36
306-3 重大な漏出
306-4 有害廃棄物の輸送
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域 p38
環境コンプライアンス
103 マネジメント手法 p19-20, p33-40
307-1 環境法規制の違反 p34
サプライヤーの環境面のアセスメント
103 マネジメント手法 p21-22, p48-49
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー p49
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 p48-49
社会
雇用
103 マネジメント手法 p17-18, p19-22, p43-47
401-1 従業員の新規雇用と離職 p45
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 p45
401-3 育児休暇 p45
労使関係
103 マネジメント手法 p17-18, p19-22, p43
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 -
労働安全衛生
103 マネジメント手法 p17-18, p19-22, p46
403-1 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加 p46
403-2 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数
403-3 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者 -
403-4 労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項 -
研修と教育
103 マネジメント手法 p17-18, p19-22, p31-32, p43-44
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 -
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム p43-44
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 -
ダイバーシティと機会均等
103 マネジメント手法 p17-18, p19-22, p44
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ p44
405-2 基本給と報酬総額の男女比 -
非差別
103 マネジメント手法 p17-18, p19-22, p41-42
406-1 差別事例と実施した救済措置 p44
結社の自由と団体交渉
103 マネジメント手法 p17-18, p19-22, p41, p43, p48-49
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー p41-42, p48-49
児童労働
103 マネジメント手法 p17-18, p19-22, p41, p48-49
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー p41-42, p48-49
強制労働
103 マネジメント手法 p17-18, p19-22, p41, p43, p48-49
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー p41-42, p48-49
人権アセスメント
103 マネジメント手法 p17-18, p19-22, p41-42
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 p42, p60
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 p42, p60
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 -
地域コミュニティ
103 マネジメント手法 p17-18, p19-22, p55-57
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 p22, p23-30, p55-57
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 -
サプライヤーの社会面のアセスメント
103 マネジメント手法 p17-18, p19-22, p48-49
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 p49
顧客の安全衛生
103 マネジメント手法 p17-18, p19-22, p50-54
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 p52
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 p52
マーケティングとラべリング
103 マネジメント手法 p50-54
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 p50-54
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 p53
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 -
顧客プライバシー
103 マネジメント手法 p17-18, p19-22, p54
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 -
社会経済面のコンプライアンス
103 マネジメント手法 p17-18, p19-22, p60
419-1 社会経済分野の法規制違反 -

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ライオン サステナビリティ レポート2019

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