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サステナビリティ・レポーティング・ガイドライン GRIスタンダード対照表

統合レポート、サステナビリティWebサイトにおいては、GRI(Global Reporting Initiative)「サステナビリティ・レポーティング・スタンダード」の情報が記載されています。

1.重要課題の特定

当社は2020年に、経営ビジョンの実現やSDGsへの貢献等、2030年時点の社会像からバックキャストして2030年までに取り組むべき「サステナビリティ重要課題」を、以下のステップを通じて再確認しました。ライオングループサステナビリティ重要課題は、広く、事業や地球環境、社会のサステナビリティを考慮して「人と地球の健やかな未来」の実現に資する、当社事業と社会の双方に重要な課題です。特定にあたっては、バリューチェーン全体およびステークホルダーを網羅的に勘案し、リスクと機会の両面でとらえています。

「重要課題の特定ステップ」の図

2. 関連性の強いGRIスタンダード側面の整理

上記で特定したサステナビリティ重要課題をもとに、関連性の強いGRIスタンダード側面を整理しました。
本「サステナビリティ・レポーティング・ガイドラインGRIスタンダード対照表」では、関連性の強いGRIスタンダード側面に紐づく項目に限定して掲載しています。

中核主題 ライオン サステナビリティ重要課題 GRIスタンダード側面
E 環境 サステナブルな地球環境のための取り組み推進 原材料
エネルギー
生物多様性
大気への放出
排水および廃棄物
環境コンプライアンス
サプライヤーの環境面のアセスメント
S 人権 人権の尊重 非差別
結社の自由と団体交渉
児童労働
強制労働
人権アセスメント
労働慣行 人材開発 研修と教育
ダイバーシティの推進 ダイバーシティと機会均等
雇用
ワーク・ライフ・バランスの推進 労使関係
労働安全管理体制の充実 労働安全衛生
従業員の健康増進 労働安全衛生
公正な
事業慣行
責任あるサプライチェーンマネジメントの構築 調達慣行
サプライヤーの環境面のアセスメント
サプライヤーの社会面のアセスメント
消費者
課題
お客様の満足と信頼の追求 マーケティングとラべリング
顧客の安全衛生
社会経済面のコンプライアンス
顧客プライバシー
コミュ二ティ参画 健康な生活習慣づくり 間接的な経済的インパクト
地域コミュニティ
G 組織統治 リスクマネジメントの推進 リスクマネジメント
コンプライアンスの強化 コンプライアンス体制
ガバナンスの強化 腐敗防止
反競争的行為
社会経済面のコンプライアンス

3.GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード2016

注記)表中の「-」は、ライオン 統合レポート 2021、ウェブサイトで開示していない項目です。
共通スタンダード ライオン 統合レポート 2021(PDF) 掲載箇所 Webサイト掲載箇所
一般開示事項2016
組織のプロフィール
102-1 組織の名称 p81
102-2 活動、ブランド、製品、サービス p7-8, p10, p34, p35-38, p39-42, p43-44, p50, p51, p73-75
102-3 本社の所在地 p81
102-4 事業所の所在地 p39
102-5 所有形態および法人格 p81
102-6 参入市場 p7-8, p32, p35-38, p39-42, p43-44, p73-75
102-7 組織の規模 p13, p36, p40, p44 p57-58, p71, p73-76, p77-78
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 p80-81
102-9 サプライチェーン p30, p53-56
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 p53-56
102-11 予防原則または予防的アプローチ p67-70
102-12 外部イニシアティブ p33, p54, p82
102-13 団体の会員資格 p82
戦略
102-14 上級意思決定者の声明 p5-6, p11-18
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 p27-32, p69-70
倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 p1, p4
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 p67-68
ガバナンス
102-18 ガバナンス構造 p28, p59, p68
102-19 権限移譲 p59-60
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 p28, p59-62, p63-64
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 p18, p27-28, p59-62
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 p28, p59-62, p63-64
102-23 最高ガバナンス機関の議長 p63
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 p59-64
102-25 利益相反 p59-62
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 p59-62
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 p28, p59-62, p63-64
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 p61, p65-66
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント p27-34, p72, p79-80
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 p27, p59-62, p69-70
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー p27-28, p59-61, p69-70
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 p28
102-33 重大な懸念事項の伝達 p69-70
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 p69-70
102-35 報酬方針 p65-66
102-36 報酬の決定プロセス p65-66
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与 p65-66
102-38 年間報酬総額の比率 p65-66 -
102-39 年間報酬総額比率の増加率 - -
ステークホルダー・エンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト p27
102-41 団体交渉協定 -
102-42 ステークホルダーの特定および選定 -
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 -
102-44 提起された重要な項目および懸念 p27-30
報告実務
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 p3, p39, p43-44, p75
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 p3, p39, p43-44, p75
102-47 マテリアルな項目のリスト p27-30
102-48 情報の再記述 - -
102-49 報告における変更 - -
102-50 報告期間 p3
102-51 前回発行した報告書の日付 - -
102-52 報告サイクル - -
102-53 報告書に関する質問の窓口 裏表紙 -
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 p3
102-55 GRI内容索引 本表 本表
102-56 外部保証 -
マネジメント手法及び項目別のスタンダード ライオン 統合レポート 2021(PDF) 掲載箇所 Webサイト掲載箇所
経済
経済パフォーマンス
103 マネジメント手法 p73-78
201-1 創出、分配した直接的経済価値 p13, p35-36, p39-40, p43-44, p57-58, p73-78 -
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 p27, p33-34, p69-70
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 -
201-4 政府から受けた資金援助 - -
間接的な経済的インパクト
103 マネジメント手法 p27-28, p59-60 -
203-1 インフラ投資および支援サービス p26, p53-56, p57-58 -
203-2 著しい間接的な経済的インパクト - -
調達慣行
103 マネジメント手法 p27-28, p30, p54
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 - -
腐敗防止
103 マネジメント手法 p27-28, p30, p67-68, p69-70
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 p54, p69-70 -
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 p54, p67-68 -
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 - -
反競争的行為
103 マネジメント手法 p27-28, p30, p54, p67-68 -
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 - -
環境
原材料
103 マネジメント手法 p27-30, p33-34, p53-54, p69-70, p79
301-1 使用原材料の重量または体積 p10, p33-34, p54, p79
301-2 使用したリサイクル材料 p10, p33-34, p54, p79
301-3 再生利用された製品と梱包材 p10, p33-34, p54, p79
エネルギー
103 マネジメント手法 p27-30, p33-34, p53-54, p69-70, p79
302-1 組織内のエネルギー消費量 p33-34, p55, p72, p79
302-2 組織外のエネルギー消費量 p33-34, p55, p72, p79
302-3 エネルギー原単位 p33-34, p55, p72, p79
302-4 エネルギー消費量の削減 p33-34, p55, p72, p79
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 p33-34, p55, p72, p79
103 マネジメント手法 p27-30, p33-34, p53-54, p69-70, p79
303-1 水源別の取水量 p33-34, p72, p70
303-2 取水によって著しい影響を受ける水源 -
303-3 リサイクル・リユースした水 p33-34, p72, p79
生物多様性
103 マネジメント手法 p27-30, p54, p79
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト p54, p79
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト -
304-3 生息地の保護・復元 -
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 -
大気への排出
103 マネジメント手法 p18, p27-30, p33-34, p53-56, p69-70, p79
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) p34, p72, p79
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) p34, p79
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) p34, p79
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 p34, p79
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 p10, p33-34, p56, p72, p79
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 - -
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 -
排水および廃棄物
103 マネジメント手法 p27-30, p33-34, p79
306-1 排水の水質および排出先 -
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物 p79
306-3 重大な漏出 -
306-4 有害廃棄物の輸送 -
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域 -
環境コンプライアンス
103 マネジメント手法 p27-30, p33-34, p79
307-1 環境法規制の違反 -
サプライヤーの環境面のアセスメント
103 マネジメント手法 p33-34, p54, p79
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー p54
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 p54
社会
雇用
103 マネジメント手法 p27-30, p45-48, p69-70,72, p80
401-1 従業員の新規雇用と離職 p46, p80
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 - -
401-3 育児休暇 p45-8, p80
労使関係
103 マネジメント手法 p27-30, p45-48, p69-70, p80
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 - -
労働安全衛生
103 マネジメント手法 p27-30, p45-48, p69-70
403-1 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加 -
403-2 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数 -
403-3 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者 - -
403-4 労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項 - -
研修と教育
103 マネジメント手法 p27-30, p44-48, p69-70, p80
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 - -
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム p45-48, p51-52
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 - -
ダイバーシティと機会均等
103 マネジメント手法 p27-30, p45-48, p69-70, p80
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ p45-46, p72, p80
405-2 基本給と報酬総額の男女比 - -
非差別
103 マネジメント手法 p27-30, p45-48, p69-70
406-1 差別事例と実施した救済措置 -
結社の自由と団体交渉
103 マネジメント手法 p27-30, p45-48, p54, p69-70
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー p54
児童労働
103 マネジメント手法 p27-30, p54
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー p54
強制労働
103 マネジメント手法 p27-30, p54
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー p54
人権アセスメント
103 マネジメント手法 p27-30, p54, p69-70
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 p67-70
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 p67-70
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 - -
地域コミュニティ
103 マネジメント手法 p27-30, p80
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 p7-10, p31-32, p39-42
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 - -
サプライヤーの社会面のアセスメント
103 マネジメント手法 p27-30, p54
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー -
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 p27, p54, p69-70
公共政策
415-1 政治献金 - -
顧客の安全衛生
103 マネジメント手法 p27-30
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 p69-70
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 - -
マーケティングとラべリング
103 マネジメント手法 p69-70
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 p69-70
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 -
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 - -
顧客プライバシー
103 マネジメント手法 p27-30, p69-70 -
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 - -
社会経済面のコンプライアンス
103 マネジメント手法 p27-30, p67-70
419-1 社会経済分野の法規制違反 - -

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ライオン 統合レポート2020 サステナビリティ編

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